甚大化する災害と、ご近所付き合いと。


(本気で考えたいからこそ、長文駄文になってしまいました。原稿用紙換算9枚強、ご容赦を…)

今年の台風は、発生するタイミングが遅滞気味だった。1月に第1号、2月に第2号が発生して以降、6月まで音沙汰なし。

ところが、その6月に発生した第3号がいきなり関東地方をかすめて通過すると、7月からはほぼ毎週どこかで台風が発生することとなり、更には7月、紀伊半島に上陸した台風第6号を皮切りに、毎月のように日本列島に上陸した。

そして、9月に上陸した台風第15号は、千葉県南部を中心に大きな被害をもたらし、間を置くことなくやって来た10月の台風第19号は、信越から関東、東北地方にかけての広い範囲で河川の決壊や浸水の被害をもたらし、更には2週間足らずで本州に接近してきた台風第21号は、秋雨前線や低気圧の活動を活発化させ、更に被害を広げるなど、今年だけでも相当数の台風による、それも過去に類を見ない甚大な被害が発生していることは周知の事実だ。

台風といえばかつては、どちらかといえば南西諸島や九州地方をはじめとする西日本に大きな被害をもたらしていたものだが、昨今では場所を問わず大きな被害をもたらす傾向が強くなっている。
平成30年7月に発生したいわゆる「西日本豪雨」も、台風第7号の接近に伴う梅雨前線の活動が活発となり、11府県に大雨特別警報が発表されることとなった。

今年も特別警報が数度発表されている。裏を返せばそれは、もはや日本国内いつどこにいても大きな災害に遭う可能性があるということを示唆しているといっても過言ではないだろう。

台風第19号の時を振り返ってみて欲しい。あの時、台風は首都圏を直撃し、東京や神奈川といった地域でも大雨特別警報が発表され、多摩川や八王子市内を流れる河川が氾濫寸前まで水位上昇している模様が、何度もテレビで報じられていた。この間、関東甲信越そして東北地方まで広い範囲で大雨特別警報が発表され、警戒レベルは5、既に災害が発生している可能性が高い状況であることから、身の安全を第一に行動するよう繰り返し報じられた。

しかし結果的に甚大な被害が生じたのは、長野県や福島県、宮城県といった、台風の中心から少し外れた周縁の地域だった。思った以上に速度が遅かったことで、関東地方の台風の通過が夜から未明になり、広範囲で被害が発生しているのが明らかになったのは、翌朝になってからだった。どうだろう、関係者以外で事前にこの被害を予測した人は、いただろうか。

台風第21号についても、本州に上陸、直撃することはないという報じられ方をしていたが、実際は台風の進む先にある前線や低気圧が刺激され、台風第19号の被災地では更に被害が拡大し、被害の少なかった千葉市などでも浸水被害が発生するという事態となってしまった。

一つ言えることは、台風の進路に当たる地域はもちろんだが、中心から離れた周縁地域でも絶対に警戒を怠ってはいけない、むしろ台風の進路に当たる地域以上に油断してはならない、ということだろう。
今の人間の力を持ってして、自然災害を軽減することはできるかも知れないが、残念ながら完全に食い止めることは不可能だ。しかし、心構え一つで、自分自身の命や財産を守ることはできるだろう。

発生時期が迫っているといわれる南海トラフ地震や首都直下地震など、地震に対する備えをしっかりしましょう、ということはこれまでも言われてきたが、今回のような台風がもたらした河川氾濫、水害に対する備えへの周知は、果たして希薄だったのだろうか。

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